電磁波対策の基本は、正しい情報の元、電磁波が人体に影響を与えるリスクが存在し、電磁波防御の対策が必要であることを共有認識することです。
電磁波対策の大原則は下記の3つからなります。
電磁波を発生する電化製品や電子/無線機器（携帯電話など）の使用時間を短縮する。また電磁波を発生しない機器に替える。
電気は、電力発電所で発電され、最初に高圧変電所に送電されます。最終的に送電過程で100V、200Vまで電圧が下げられて、一般家庭、会社事務所、工場などの一般電力消費者に供給されます。高圧送電線の周辺では、送電線より放射される交流電界と交流磁界は、距離が離れるとともに強度は著しく低減します。
磁界に対して、国際機関による限界値ガイドラインが定められ、勧告されています。スウェーデンと米国では、高圧線から幼稚園までの最低距離勧告指令がすでに出されており、多くの人々が、高圧送電線の下やその周辺には住みたくないと考えています。高圧送電線の種類にもよりますが、高圧送電線からの距離を300mとることにより低周波電磁波の人体に対する影響は無いと考えます。距離を取る事が、送電線からの低周波磁界防御の唯一の有効対策です。
一般家庭でも、高圧送電線の下での住居と、似たような状況にあると考えられます。高圧送電線・変電所などの電力施設があなたの家の近辺になくても、あなたの家のそばの電柱には変圧器（トランス）があります。変圧器からは強い電磁波が発生しています。少なくとも3m以上離れていれば安全と考えます。距離を取りましょう。
あなたの家には、低周波電界・磁界が存在しています。これは、家電製品、電灯、パソコンなどに必要な屋内電気配線が、家の壁、天井、床などに張り巡らされているからです。電線使用総量は30年前と比較して、平均して一棟あたり数倍になっています。
電線使用総量が増加した理由は、家庭の中での使用されている電化製品が多いいからです。高圧電線と同様、電流が流れている電線や、家庭内の家電製品からは、大量の低周波電磁波が放射されています。この意味でも、知らないうちに、身の回りで、低周波交流電磁波曝露を常に受けています。距離を取る、使用時間を減らして被曝を最小限に抑える工夫をしましょう。
国際機関：ICNIPR（国際非電離放射線防護委員会）、WHO（世界保健機構）、IARC（国際ガン研究機構）がガイドラインを公表しています。このガイドラインは国際的な法的規制ではなく、各国に施行責任などはゆだねています。
人体安全の立場からのガイドラインも数カ国の国レベル、州レベルで、またはドイツ建築生物学協会（バウビオロギー）SBM2015ガイドラインなどが存在します。
●低周波交流磁界 *日本での商用電源周波数は50Hzまたは60Hzです
国際的ガイドライン（ICNIRP）50Hz, 60Hzでは200マイクロテスラ（2000ミリガウス）
国際的ガイドライン（ICNIRP）20Hz～90Hzでは27マイクロテスラ（270ミリガウス）
SMB2015(バウビオロギー) 500ナノテスラ（5ミリガウス）
●低周波交流電界
国際的ガイドライン（ICNIRP）50Hzでは5kV/m（5000V/m）
国際的ガイドライン（ICNIRP）60Hzでは4.2kV/m(4200V/m)
日本の規制値 送電線の下 3kV/m(3000V/m)
SMB2015(バウビオロギー) 50V/m
多くの国際的機関や諸外国では、マイクロ波などの高周波電磁波の電磁波曝露限度に関するガイドラインや規制などが施行されています。日本では電波防護指針が設けられています。
日本の電波防護指針は、平均時間６分間一般環境において周波数帯1.5GHzから300GHzでは1mW/平方cmです。
高強度の高周波電磁波には、電子レンジと同様に熱を生じるため生体に影響を与える可能性があります。この理由から、携帯電話などの無線機器などでは、人体の電力比吸収率（SAR: Specific Absorption Rate 単位は[W/kg]）を用いた規制値が欧州の国際非電離放射線防護委員会や米国の連邦通信委員会などで施行されており、日本でも総務省が電波防護指針を設定し法規制が行われ、携帯電話のSARが「2W/kg」の許容値を満たすことが義務づけられています。
理由は、携帯電話の熱作用による健康被害を防止するため、法律で電磁波によって吸収されるエネルギーが基準を超えないようにするためです。
・100kHz - 6GHz: 局所SAR 任意の組織10g当り2W/kg
・6GHz - 30GHz： 入射電力密度 任意の対面積 4平方cm当り2mW/平方cm
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